昭和シェル石油グループ(東京都港区台場、代表取締役社長 グループCEO 亀岡剛)は、サウジアラビア王国のアブドラ王立科学技術大学(KAUST)と(一財)JCCP国際石油・ガス協力機関(JCCP)による「太陽光エネルギーを用いた硫化水素の分解による水素製造に関する共同事業」に参画することを明らかにした。
 同事業は2017年4月より3年間の予定で開始され、KAUSTとJCCPの間で6月21日に事業実施協定書が締結された。同社グループは、100%子会社であるソーラーフロンティア(株)のCIS薄膜太陽電池の提供と、同社中央研究所が人工光合成の研究で培った電気化学に関するノウハウを用いることで協働していく。
 サウジアラビア王国内の油田やガス田の副生ガスには高濃度の有毒な硫化水素が含まれており、安全操業や効率的生産の観点から、硫化水素の分解無害化技術の実現が望まれている。特に、再生可能エネルギーの利用が検討されている。同共同事業で開発する技術は、CIS薄膜太陽電池を利用して、硫化水素を電気化学的に分解し硫黄と水素を得るものであり、無害化と同時に水素を得られるのが特長。
 同社グループは、産油プロセスと組み合わせた今回の新たな技術開発および提供により、サウジアラビア王国と日本との友好関係強化に貢献するとともに、グループの強みであるCIS薄膜太陽光発電技術の応用範囲を広げていく。

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 08月09コンバーテック8月号(本文32頁)掲載のウイル・コーポレーション/日本HPの記事で、タイトルに一部誤りがありました【訂正PDFはこちら】