【蓄電池】トリナ・ストレージ、大分県「野津」のAEJ蓄電池プロジェクトに196MWhのシステム供給
太陽光発電および蓄電ソリューション分野で世界をリードするトリナ・ソーラー（Trina Solar Co., Ltd.）のエネルギー貯蔵事業部門であるトリナ・ストレージは、大分県で建設される 50MW/196MWh 規模の AEJ 野津蓄電池プロジェクト向けの、バッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）の供給業者として選定された。
臼杵（うすき）市野津（のず）町西畑に位置する同プロジェクトは、日本政府による 2023年度の第一回長期脱炭素電源オークションにおいて落札され、2028年第3四半期に完成する予定。トリナ・ストレージは、このプロジェクト向けに同社の「Elementa G2 Pro 5MWh」エネルギー貯蔵ソリューションを供給する。
野津プロジェクトは、日本のユーティリティ規模のエネルギー貯蔵市場において、トリナ・ストレージが積み重ねてきた実績に加わる。日本国内で系統用蓄電池システムの導入が拡大する中、トリナ・ストレージは、システム構成や技術コンサルティングから納品調整、アフターサービスに至るまで、プロジェクトを支援するための体制を確立している。
トリナ・ストレージは、日本拠点のチームを通じて、顧客やプロジェクトパートナーと緊密に連携し、日本市場の技術的要件やプロジェクト要件に対応するとともに、プロジェクトのライフサイクル全体を通じてサポートを提供している。
トリナ・ストレージの日本国内でのサポート体制は、電池セル技術、システム統合、およびユーティリティ規模のエネルギー貯蔵システムの導入における、同社のグローバルな実績に支えられている。
トリナ・ソーラーアジア太平洋地域 エネルギーストレージ部門統括責任者のレオ・ジャオ（趙璐）博士は次のようにコメントしている。
「私たちは、この度、AEJ 野津蓄電池プロジェクトを通じて、日本における再生可能エネルギーのポートフォリオを支援できることを嬉しく思います。トリナ・ソーラーの太陽光発電分野における長年の経験と、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵分野で拡大しつつあるトリナ・ストレージの存在感を活かし、我々は日本の進化するエネルギー需要を支える大きな機会を見出しています。野津プロジェクトをはじめとする日本国内のプロジェクトにおいては、先進的な技術と現場での強固な事業能力を融合させることに注力していきます」
トリナ・ストレージは九州地域で160MWhのユーティリティ規模BESSプロジェクトへの供給を行い、日本における実績をさらに積み上げている。また、2026年9月には、AMP-lifyと、最新の「Elementa 3」シリーズを採用した約1GWhの系統用蓄電システム（BESS）設備を、日本国内で供給することについて、覚書（MoU）を締結した。この覚書や野津プロジェクトなどの案件は、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵に対する需要が高まる中、トリナ・ストレージが日本市場で事業を継続的に拡大していることを示している。
■トリナ・ストレージについて
トリナ・ストレージは、2015 年に設立されたトリナ・ソーラーの事業部門であり、エネルギー貯蔵製品およびソリューション分野におけるグローバルリーダーとして、エネルギーのあり方を変革することに取り組んでいる。顧客ニーズやさまざまな利用シーンに対応した包括的なスマート太陽光エネルギーソリューションの実現を目指し、ネットゼロ社会に向けた新しい電力システムの変革を推進している。垂直統合型のバッテリー技術プロバイダーとして、電池セルの研究開発（R&D）から製造、システム統合までを一貫して行う包括的な技術力を強みとしている。
製品ポートフォリオは、蓄電池、蓄電キャビネット、エネルギー貯蔵用コンバーター、住宅用蓄電ソリューション、統合型インテリジェントエネルギー管理システムなど多岐にわたります。主に太陽光発電と蓄電を組み合わせた系統用プロジェクトおよび蓄電単独のアプリケーションを中心に事業を展開しており、銀行融資適格性（バンカビリティ）、コスト効率、安全性、信頼性に優れたエンドツーエンドのソリューションを提供している。
■トリナ・ソーラーについて
1997 年に設立されたトリナ・ソーラーは、スマート太陽光および蓄電ソリューション分野における世界的なリーディングカンパニー。現在、世界180カ国以上で事業を展開しており、太陽光発電モジュール、蓄電ソリューション、追跡システム、スマートエネルギーソリューションを提供するとともに、ユーティリティ規模、商業・産業（C&I）、住宅向けなど、幅広い用途に対応している。技術革新とグローバルな製造体制を強みに、再生可能エネルギーの普及拡大とネットゼロ社会の実現に貢献している。日本においては、2010 年にトリナ・ソーラー・ジャパンを設立し、昨年 15 周年を迎えた。国内需要に合わせて最先端のフルライン製品を展開。パートナーの皆様と多数の実績を達成してきた。
