【太陽電池】SOLABLE、東京センチュリー、大日本ダイヤコンサルタント、共同で実証実験開始

　SOLABLEは、「持続可能な社会」の実現を目指し、地球温暖化対策に貢献するビジネスを展開している。新潟県の「令和7年度次世代型太陽電池実証支援事業補助金」に採択され、2025年11月より新潟県庁渡り廊下、2026年3月より坂詰製材所（SOLABLEグループ会社）での実証事業を実施している。この度、同事業での最終実証地である新潟県妙高市の市役所および妙高クリーンセンターへ、東京センチュリー、大日本ダイヤコンサルタントと共同で実証事業を開始した。
　「令和7年度次世代型太陽電池実証支援事業補助金」は、2050年までの脱炭素社会の実現に向けて、積雪地域での再生可能エネルギーの導入を促進するため、次世代型太陽電池を用いて実施する積雪地域での太陽光発電設備導入の課題解決に資する実証事業の実施に必要な費用の一部を補助するもの。
　今回の実証事業の概要は次の通り。
（1）目的
　PXPが開発する、「薄くて、軽くて、曲げられる」特徴を持つフレキシブルなカルコパイライト太陽電池を活用し、新潟県（積雪地域）における次世代型太陽電池の普及拡大を目指す。 既存施設へのテスト導入を通じて、主に以下の4点を実施する。
・雪国における発電性能の検証
・湾曲面への設置による発電能力の検証
・災害時を見据えた運用体制の検証
・次世代型太陽電池の県民/市民へのPR
（2）実証先
　設置先１.妙高市役所（ガラス面への垂直設置）

　設置先２.妙高クリーンセンター（湾曲屋根への設置）